不動産投資の最大のメリットは物件取得に必要な資金を金融機関が融資してくれることにあります。要するにレバレッジを効かせられます。手持ちの現金を残したまま投資用不動産を取得できます。
とは言え、どうやって調達したら良いのでしょうか?
この疑問に、しっかり答えを出してくれる人はなかなかいないものです。
直接、金融機関に相談するの? → 銀行はたくさんある。どうやって絞り込んだら良い?
金融機関に電話で聞いてみた。 → 具体的な物件が決まったら連絡してほしいと突き放された。どんな条件で融資してくれるのかわからないと物件選びができないのに?
不動産会社から金融機関を斡旋された。 → だけど、その金融機関の融資条件がベストとは限らない。
先輩大家さんに聞いてみた。 → 聞く人・聞く人、言うことがバラバラで一貫性がない...ケース・バイ・ケースなのはわかるけれど???
不動産コンサルタントに聞いてみた。 → 具体的な金融機関を教えてもらったけれど、ネットで検索すると出てくる金融機関名ばかりだった。
まずは、融資に大きく3つ種類があることを認識しましょう。
この分類は、特定の業者や有名大家さんには難しい部分があります。なぜなら、彼らには得意分野があり、その分野の融資には詳しいものの、それ以外の情報に疎くなってしまうからです。
メインとなるアパートローン(資産形成の一貫)
本業とするならプロパーローン(事業性融資・不動産に限らない)
新規事業の立ち上げを支援する政策的なローン(日本政策金融公庫に限らない)
あなたの状況や目的に合う金融期間を選べるようになりましょう。
また、金融機関の融資にはトレンドがあります。
金融機関全体のトレンドがあります。業界全体で不動産融資をしたい時期があります。不景気なときは一般企業の設備投資需要がないので不動産に融資するしかなくなるのです。
金融機関ごとにトレンドがあります。例えば、地方銀行が大都市圏に進出して融資拡大を目論むことあります。逆に、思ったほど融資金額が伸びなかったり想定以上に返済が滞るようなことがあると縮小・撤退します。
1年を通したトレンドがあります。例えば、決算前は目標達成のために融資を増やしたくなることがあります。
支店長や担当者のトレンドもあります。不動産が得意な人・そうでない人がいます。
ここで何を言いたいのか。それは「聞いてみないとわからない」ことです。
金融機関は融資を拡大したいのか・そうでもないのか、ましてや融資基準を公開することはありません(アパートローンの商品概要は例外)。
ですので、あなたが悩んでいたり誰かに相談したりするより、金融機関に聞いてみるのが一番なのです。
ただ、そうは言っても面倒そうですよね。時間が掛かりそうですよね。
いいえ。
それは、やり方を知らないだけ。
今回、私の実践事例・東京大家塾のコンサルティング事例・会員の取り組み事例から体系化した、3日で30行にアプローチできる超高効率の融資相談プロトコルを紹介します。
短時間でカンタンに金融機関にアプローチする方法です。
もちろん「やったことがないこと」にチャレンジすることに心理的な抵抗はあるでしょう。その一方で、実際にやってみると「ぜんぜん大したことではなかった!」となるものです。そんな経験、ありますよね。今回も同じです。
ぜひ、知識を得るだけでなく、実践してみてください。
応援します!